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がん保険比較

がんは、1980年以降死因のトップとなり、2004年では年間死亡総数102万9千人のうち32万人と およそ3人に1人ががんで亡くなられています。
さらには、2015年には2人に1人ががんで亡くなると予想されており、 現在300万人いるがん患者が540万人程度まで急増するといわれ「がんの2015年問題」とされています。 東京大学医学部附属病院放射線科助教授 緩和ケア診療部長 中川恵一 著:「ビジュアル版がんの教科書」

がん保険は、がんと診断された時や入院された時に、安心してがんと戦う為の必要な経済的備えとなる保険です。
最近では、定期的なメディカルチェックを受けるための健康お祝い金がでたり、 診断給付金が何度も支払われたり、ガンに対してのセカンドオピニオンサービスがついていたりと、 各社各様の保険が販売されています。


ポイント

1.定額払い型か実損てん補型か?
従来型のがん保険は定額払い型で、契約当初に定めた診断給付金及び入院給付金等が支払われることになります。
一方、治療にかかった費用を実額で保障するのが実損てん補型となります。


2.診断給付金の支払い回数は? がんと診断されたときに一時金として給付される診断給付金は、「1回のみの支払」のものと「複数回支払」のものに分かれます。


3.入院中・退院後の保障はどうなっているか 入院中の入院給付金・手術給付金・先進医療給付金の金額だけではなく、退院後の保障内容・サービス(通院給付金、在宅療養給付金・セカンドオピニオンサービス等)についても保障内容をよく確認しておきましょう。



■検討するときの注意

医療保険と異なり、がん保険には3ヵ月の待機期間が設けられています。
待機期間にがんが発見されると保険は無効となります。
また、以前にがんに罹ったことのある人は、原則としてがん保険に入ることはできません。



■関連データ

がんは、一生のうちに男性は2人に1人、女性は3人に1人が罹患するといわれており、日本における死因の第1位を占める病気です(財団法人がん研究振興財団調べ)。
しかし、人口の高齢化の影響を取り除くと、医療技術の進歩により、死亡率は減少傾向にあるのも事実です。万が一、がんと診断されたときに、治療に専念できる環境をいかに作っておくかが、がんによる死亡リスクを回避するひとつのポイントとなります。

がん治療にかかる費用は、例えば胃がんの場合、総医療費(摘出手術等を含む)は約110万円(NTT東日本関東病院調べ)。
実際には、公的医療保険により自己負担は少なくなりますが、その他にも、入院期間中の家族の生活費の考慮も必要ですし、公的医療保険の適用外である治療(民間治療や先進医療、抗がん剤治療等)を利用することも考えられます。
また、がんは再発の恐れもあり入退院及び通院が長期に渡ることも考えられます。
そのため、がんの種類にもよりますが、治療には多額の費用がかかるといわれます。

がんに不安をもつ要因(遺伝、生活習慣など)がある場合は、いざというときに余裕をもって治療に望めるような保障内容を準備されておく方が、ご本人だけでなくご家族にとっても安心といえるでしょう。



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